外資系企業で働くメリットとデメリット

こんにちは。アレックスです。

今日は外資系企業で働くメリット、デメリットについて書いてみたいと思います。メリットは主に3つあるのではないかと思います。

1つ目はステップアップやスキルアップのチャンスが多いと言うことです。この点は、特に20代30代の若手にとって大きなメリットになると思います。

以前も書きましたが、外資系企業は実力主義なので、年齢や入社年次等とは関係なく、実力次第でどんどん上のポジションを任せてもらえます。また、外資系企業では個人の裁量で仕事を進めるので、組織で仕事を進める日系の会社と比べると若くても多くのことを経験できる傾向にあります。

(適宜報告はしますが）上司へ判断を仰ぐのはなく、自分の判断に基づいて仕事を遂行するので、比較的柔軟に自分に合ったワークスタイルで進めることができます。当然そこには責任が伴いますが、成果が出せる人にとっては、柔軟なワークスタイルはメリットになるということです。

また、外資系では社員のスキルアップに対して多くの投資をしてくれます。内部や外部の研修プログラムが多く準備されていて、それを活用するしないも、個人の選択に任せられている傾向にあります。日々の業務をしながらも、時間を調整してそれらのトレーニングコンテンツを学習することで、自身のスキルを上げることが可能です。逆に、自らの実力に満足しているベテランの営業マンなどは、会社が準備したトレーニングを利用しない人もいます。つまり、会社が用意してくれた教育機会の利用は、多くの場合、個人の選択に任されています。

メリットの2つ目は、給与水準が高く休暇を取りやすいことが挙げられます。給与水準が高い理由の1つは、日本で日本の人材プールの中で求めている人材が非常に少ないからです。例えば、経理ができる人はたくさんいますが、英語での業務遂行ができ、なおかつ経理ができる人は日本に限られています。それらの限られた人材に入社してもらうには、給与水準を日本企業よりも高くする必然性があるからです。

また、外資系企業ではそのポジションに応じてグローバルで決められた給与水準が定められています。同一のポジションで、欧米と日本で支払われる給与水準が大きく異らないように事前に調整されているのです。最近は欧米でのインフレ率が非常に高いので、社員の給与水準も大幅に引き上げられています。私が数年前に外資系企業の日本法人の社長をやっていた時、欧米のインフレ率上昇に伴い、日本の社員の給料も約10%弱引き上げたこともありました。

日本企業では年功序列の考え方を給与水準にも反映させている会社がほとんどですので、特に20代30代の若手は給料が抑えられている傾向にあります。一方で、外資系企業では、年齢は給与水準と無関係で、仕事の内容(ポジション)に準じた給与水準の枠におさまるように制度化されています。

私は大学卒業後、日本企業に3年ほど勤めた後に20代後半で外資系企業に転職しました。転職時の給与は年収15,000,000円でした。内訳は、基本給が8,000,000円、売り上げに応じた変動給が7,000,000円でした。当時の外資系IT業界はバブル期だったと言うこともあり、20代の自分にも、このような大きな給与パッケージを提示してもらえたのは、いま考えると凄くラッキーでした。

現在、外資系IT業界で20代の営業を採用する場合、会社にもよると思いますが、一般的にはもう少し低い水準のオファーになるのではないかと思います。それでも10,000,000円付近のオファーは一般的なので、日本の企業と比べるとその給与水準の高さは理解できるかと思います。

有給休暇についても、その年度内に保有しているすべての有給日数を消化するよう、会社から積極的に促されます。有給休暇の取得を希望する社員に対してそれを拒むような上司は人事から厳しく指導されますので、希望した有給休暇の取得は取得ができないケースというのはほとんどないと考えて良いと思います。一方で、育児休暇や介護休暇等は、日本企業のそれと比べて比較的短い期間しか制度として準備されていないケースが多く見受けられます。育児休暇等の制度は、外資系企業の中でも会社によって全然違いますので、気になる方は入社前に確認することをお勧めします。

3つ目のメリットはグローバル視点が自然に養われると言う点です。会社の規模や働くポジションによってこの点は大きく異なるのですが、特に法務やマーケティング、製品開発部門は、本社にある海外部門との日常的な調整やコミュニケーションが必須となるため、グローバル環境で働く時間が多くなります。それらの日々の業務を通じて、自然にグローバル視点が養われていきます。

また、本社のメンバーと日常的に業務をしないポジションのメンバーであっても、海外で開催されるイベント等に参加する機会が定期的にありますので、それらの機会を通じてグローバル環境で働く醍醐味を味わうこともできます。

今後日本は人口減少により市場が縮小するため、多くの企業が日本市場から海外市場へ販路を拡大することを余儀なくされていきます。そういった中、若いうちからグローバル環境で仕事をできる事は、今後のキャリアアップを見据えた上で強い武器になると思います。その経験を生かして、将来的には日本企業の役員として登用される人材になる可能性は十分にあると思います。

ここから、外資系企業で働くデメリットについて書いてみたいと思います。私が考えるデメリットは大きく分けて3つあります。

1つ目のデメリットは、実力主義と言うことです。会社が期待する成果を出せる場合はメリットになるのですが、逆に成果を出せない場合は、会社から退職を勧告される事態まで想定しないといけません。クビになってしまうのは外資系ではレアケースではなく、定期的に退職勧告が行われていると言う前提で考えたほうが現状に則していると思います。

また、実力主義と言う事は、即戦力として会社に採用されているわけで、会社に育ててもらうという意識が強い人は、外資系で生き残っていくのは難しいかもしれません。

とはいうものの、日本では、外資系が求める優秀な人材が転職市場の中で不足しており、即戦力としてはやや劣るものの、将来的に十分な戦力となり得る人材を、ポテンシャル採用枠として入社してもらうことも増えてきています。未経験の人をイチから教える前提ではありませんが、入社後早期にキャッチアップできそうな人材であれば、ポテンシャルを有しているという特別枠で採用することもあります。ポテンシャル枠で採用された人は、周りの先輩から自分の足りないところを可能な限り早く吸収して、戦力になることを自分に厳しく課さなければいけません。というのも、外資系では景気が悪くなるとリストラを一気に走らせますので、そのタイミングが来る前に、会社に自分の実力を認めてもらう必要があるからです。

外資系の中で米国系の企業は、リストラに対しても躊躇なく実行する傾向があります。一方で、欧州系の企業は、日本と米国の真ん中位の立ち位置で、米国ほどドラスティックにリストラを実施する傾向にはないものの、定期的に人員を適正化するイメージです。

2つ目のデメリットは、変化が激しいと言うことです。以前も書きましたが、外資系の企業は日本の企業と比べて、外部環境の変化に対応する感度が鋭く、組織や人材、さらには製品ポートフォリオまで、聖域なく変化し続けます。これらの激しい変化は日常的に起こりますので、安定志向の強い人には向いていない職場環境だと思います。日本の公務員の職場と正反対の環境だと思ってもらえれば、ほぼ間違いありません。

また、激しい変化についていくスピード感がない人人にとっても、生き残るのが難しい職場環境だと思います。会社の方針変更にイチイチ文句を言って、変化に抵抗するような人は、遅かれ早かれ会社から去ることを余儀なくされます。一方で、日本の企業では、突然の辞令で転勤する必要がありますが、外資系のほとんどの企業は、勤務地の変更を求める事はしません。勤務地が変わらないと言うところは、逆に日本企業よりも安定しているポイントとは言えます。

3つ目のデメリットは、福利厚生が日本の大企業と比べると劣る点があると言うことです。日本企業よりも、一般的に高い給与を支給されますが、退職金は日本企業よりも低い傾向にあります。多くの外資系企業では、退職金は毎月一定額を積み立てて401Kの口座を自身で運用するよう制度が設計されていますので、それを退職金の代わりとする形になっています。また、育児休業や介護休業等の制度はありますが、日本企業よりも短期間の休業制度となっているケースが多いと思います。海外では出産後、何年も会社を休業しませんので、日本のように一年以上の育児休業を認めている会社はレアケースだと考えます。

今回のエントリーでは、外資系で働くメリットとデメリットについて説明してみました。

このエントリーを読んで、自分が外資系に向いていると感じるようであれば、ぜひ外資系企業で働くことをチャレンジしてみてください。

それではまた。